ファイナンシャルアドバイザーが考える、「老後2,000万円問題」の正体、老後資金計画の必要性とは？

しゃほ美

こんにちは！社会保険大好き・しゃほ美です。

今日は弊社のファイナンシャルアドバイザー阿部峻也が、
『老後2000万問題』についてお話させていただきます。

6月頭に世間を騒がせた、老後2000万円問題。
この報道を機に、老後の資金計画をした、
という方はどのくらいいるでしょうか？

この報告書は、
「夫婦そろって65歳から30年間生きると、老後資金が総額で2000万円不足する」
という内容を発表したものです。

夫65歳以上、妻60歳以上である夫婦2人（無職）世帯では、
毎月の不足額は約5万円となっており、
リタイア後に20～30年の人生があるとすれば、
その総額は約1300万円～2000万円だという試算になっています。

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ファイナンシャルアドバイザー阿部は、
ここから着目すべきは２点だと考えます

①毎月、夫婦が必要とする生活費はいくらで想定しているのか？

→支出263,718円

→収入209,198円

この金額は日本の全国民の平均で出されている数字ですが、
実際は収入や支出の状況、
ライフスタイルなどによって大きく異なります。

日本の就業者数のうち雇用者（サラリーマン）が約８９％なので、
個人事業主が多い業界にとっては、
そもそも参考にはならない可能性もあります。

老後資金の計画をするにあたり、
公的な年金以外でどのくらいの金額があればいいのか、
そのために今からいくら貯める必要があるかを考えてみるいい機会かもしれません。

その際、以下から重点的に考えるとより具体的にシュミレーションができます。

①何歳まで働く予定か？
②年金はいくらもらえるか？
③老後生活費いくらかかるか？

まずはご自身で、どのくらいの老後資金が必要かを計算することから始めてみましょう。

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公的な年金への期待が薄まる時代だからこそ、
今から準備をしておくことが必要ですね♪

しゃほ美

もっと詳しく知りたい方は、
ぜひ弊社のファイナンシャルアドバイザーにご相談ください♪